アップル社の新ＯＳ「ｉＯＳ１４」がアンドロイドにそっくりなワケ

Ａｐｐｌｅ社は６月２３日、開発者向けのイベント「ＷＷＤＣ　２０２０」で、今秋リリース予定のｉＰｈｏｎｅ用の新ＯＳ「ｉＯＳ１４」を発表した。

ここで注目されたのが、等間隔でアイコンが並ぶおなじみのホーム画面のデザインからの変更だ。同一カテゴリーのアプリをまとめて表示する「Ａｐｐ　Ｌｉｂｒａｒｙ」、ニュースや撮影した画像や動画を表示できる「Ｗｉｄｇｅｔ」などが"新機能"として紹介された。

だが、こんな意見もある。

「この新機能、実はＡｎｄｒｏｉｄ端末では１０年前からやっていることなんですよ」

そう語るのは、スマホをはじめとする最新ガジェット専門誌『デジモノステーション』の滝田勝紀編集長だ。Ａｎｄｒｏｉｄの定番機能をいまさら"新機能"としてｉＯＳに採用する理由はあるのだろうか。

「世界的なｉＰｈｏｎｅのシェアは３割程度です。ホーム画面のデザインや使い勝手をＡｎｄｒｏｉｄに寄せることでｉＰｈｏｎｅへの機種変を促す、というのは商売的に当然の流れなんですよ」

そんなことをせずとも、ｉＰｈｏｎｅには簡単に美しい写真を撮影できるカメラがあるし、機種変更時にもスマホに保存した各種データをスムーズに移行できるというメリットもあったはずでは？

「正直、今やカメラ性能ではサムスンやファーウェイの２周遅れです。それでいて価格は高い。そしてデータの移行はＧｏｏｇｌｅやマイクロソフトのクラウドサービスを利用していれば、【ｉＯＳ→Ａｎｄｒｏｉｄ】間でも簡単に行なえます。

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ＯＳどころかハード面でもＡｎｄｒｏｉｄを後追いするようになったｉＰｈｏｎｅ。Ａｐｐｌｅの経営的には大丈夫なのだろうか。

「その点は安泰です。昨年、ｉＰｈｏｎｅのアプリを配信するＡｐｐ　Ｓｔｏｒｅは過去最高となる５５兆円以上の売り上げを記録しました。もはや製造業というよりエンタメ業。性能よりブランドイメージ優先で、高価なｉＰｈｏｎｅでスマホ世界シェアの３割前後を維持し、あとはアプリや動画・音楽配信で稼ぐ方向にシフトします。いわばＡｐｐｌｅ自体が"ｉＰｈｏｎｅ離れ"を始めているんですよ」

そんな状況でも、日本では【ｉＰｈｏｎｅ→ｉＰｈｏｎｅ】の機種変を繰り返すユーザーが多い。

「さすがにキャリア側もわかっていますから、これまでのようなｉＰｈｏｎｅ推しはありません。ユーザーがショップで『カメラ性能のいいのが欲しい』『安くて大画面なのどれ？』と言えば、ｉＰｈｏｎｅ以外の端末を薦めてくれます。それでもｉＰｈｏｎｅにしてしまうのは完全に"思考停止機種変"なんですよね。

スマホはもはやインフラですから、家や車選びのように実用性や装備面と、価格のバランスをしっかりチェックして選ぶべきでしょう」

今秋発売予定の新型ｉＰｈｏｎｅは５Ｇ対応で、上位機種は２０万円台とも噂される。ユーザーの目利きが試されそうだ。